マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2020/11/16
(株)ダイナム(本社/東京都荒川区)は、任意団体work with Prideが策定した企業・団体などにおけるLGBTなどの性的マイノリティに関する評価指標「PRIDE指標2020」の最高位となるゴールドを初受賞した。
同社は、2020年4月にダイバーシティ&インクルージョン推進方針として、「多様な人材の活躍がダイナムの未来をつくる〜画一化から多様化へ〜」を掲げ、5つのテーマについて取り組みを推進している。 そのうちの一つに多様な性を尊重し、性自認・性的指向での偏見や差別をしないことを目的としたLGBTフレンドリーの取り組みがあり、これらの取り組みが、PRIDE指標における5つの指標それぞれにおいて高く評価された。
1.Policy(行動宣言)
経営層からのメッセージを従業員に向けて発信し、これまでのLGBTに関する取り組みを社内外に発信しています。 (https://www.dynam.jp/activity/sustainability/philosophy.html)
2.Representation(当事者コミュニティ)
社内外に相談窓口を設置し、従業員からの相談を受け付ける体制を整えています。
3.Inspiration(啓発活動)
従業員向けの教育システムにLGBTに関する内容を掲載し、認知・理解促進に努めています。また、勉強会に参加された方には、LGBT-Ally(アライ/理解・支援者)ステッカーを配布しています。
4.Development(人事制度・プログラム)
2020年8月、一定の条件のもと、同性パートナーシップ制度を導入しました。会社が指定する必要書類の提出をおこない、会社の承認のもと、認定書を発行します。認定されると、法律婚と同等の各種制度や手当の申請も可能となりました。また、一部条件付きですが、通称名の使用に関するルールも設定しました。
5.Engagement/Empowerment(社会貢献・渉外活動)
2020年4月〜9月にかけて、各地で開催されるレインボープライドにオンライン参加しました。
同社は、これからもダイバーシティ&インクルージョン推進方針のもと、多様な性やライフスタイル、キャリアを受け入れて活かす企業風土づくりに努めていくとしている。
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
京一、1,000台超のパチンコ店2店舗を閉店 クレーンゲーム専門店へ
松原興産が大阪府内で運営する《キョーイチミナミ店》(大阪市中央区)と《京一高槻店》(高槻市)が、9月23日の営業をもって閉店する。両店はいずれも設置台数1,000台を超える大型パチンコ店で、閉店後はクレーンゲーム専門店へ業態転換する予定だ。 《キョーイチミナミ店》は、大阪・難波千日前に立地。なんばグ
2026-09-14
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01