プローバ　地域とともに『ROAD to 2025』の目指す

2020/11/25

プローバグループ(本社／広島市安佐南区)はこの度、「プローバグループ メッセージ動画2020」を発信し、取引関係者に向けて、プローバグループが取組んでいる事業展開など説明と報告を行った。

例年同社は、11月に「プローバグループお取引先様との交流会」を開催していたが、本年は、新型コロナウイルス感染症の状況に鑑みて会場開催を取り止め、動画配信に替えたもの。平本直樹社長は、「コロナ禍におけるこの1年間は、我々が社会にどう貢献できるのか、その中で、皆さまと歩んでいくためには、何をすべきかを考える期間でもありました。そして社会の一員として、地域社会の発展のために、今以上に力を尽くす必要性を痛感しました」と組織体制を刷新した事を報告。「この1年大きな環境変化に直面する中にあっても、プローバグループは今後もスピーディ、かつ柔軟に対応しながら、地域社会の更なる発展のために、全てのステークホルダーの皆さまと共に歩んでいきたいと考えています」と中期経営計画『ROAD to 2025』における新たなる挑戦を説明した。

新たに『ROAD to 2025』の統括責任者となった中野修常務取締役は、「コロナという環境変化を経験した事で、ステークホルダーの皆さま、地域社会、お客様、そして共に働く仲間の発展なくしては私たちのグループの発展は成り立たないという事に改めて気付かされました」として、経済的な活動と地域が抱える課題解決を目指す社会的な活動の2軸で企業価値の最大化を目指すとした。パチンコ事業を担当する(株)プローバの稲村孝尚社長は、ウィズコロナにおいて安心・安全の提供、遊技機撤去対応を上げた。

2020年8月期の業績(連結)において、売上高358億1000万円(前年同期比81％)、営業利益は2億5200万円(前年同期比27％)、当期純利益6000万円(17％)と、1年間のおよそ半分をコロナ禍にさらされる事となり、売上で2割減、営業利益は4分の1となった。今年4月・5月における非常事態宣言下における協力休業で営業利益は、前年比40％にまで落ち込んだ。その後8割くらいまで回復をみせたが、昨年比で12億6000万円の減収となった。さらに新規出店コスト2億400万円、経費改善・予算執行見送り等の費用改善、人員の合理化、役員・従業員の報酬・給与カット等を実施して、何とか黒字(2億5200万円)を確保できた。

プローバグループは、パチンコ事業((株)プローバ・(株)プローバ島根)、ゲーム事業を主としたアミューズメント事業((株)プロバックス(ゲームセンター・ボウリング場・カラオケ・飲食店等))を主軸としている。また、ライフ＆エンターテインメント事業として果敢に挑戦を続けており、(株)GROW UP(ベーカリーショップ経営)、(株)プローバウェルネス(スポーツ施設やフィットネス倶楽部の経営等)、(株)P2M(不動産の賃貸借・保険業務など)、合弁会社の(株)ペンシオーネ(ニセコ・ペンション経営)、(株)プローバベジモ(農業・飲食・福祉)など7社7事業、合弁2社2事業で、今後もグループ挙げて尽力していくと報告した。