北電子の「米(マイ)ジャグラープロジェクト」第8期がスタート!
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2025-05-28
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2024/12/20
ホール企業向けにコスト削減サービスの提案等を手掛ける㈱ファイブゼロ。豊富な業界経験を有する齋藤次郎社長に、その歩みを語ってもらった。
PROFILE●さいとう・じろう
1995年大学卒業後、大手パチスロメーカーに入社。営業として信越、関西、中四国エリア等を担当する。退職後は複数のパチスロ関連企業で営業や経営等に携わる。2023年、㈱ファイブセロを設立し、現在に至る。信条は「人と人のつながり」。右の画像は愛犬のモナちゃん(3歳)。
「人と人のつながり」――、それは齋藤社長にとって唯一無二の信条である。その信条が形作られるまでには、平坦ではない道のりがあった。
学生時代、一貫して柔道に没頭した。特に大学時代は16人部屋の共同寮生活。1人1畳あるかないかという狭い空間での暮らしは「まるで刑務所でした(笑)」と振り返る。プライベートなどほとんどなく、常に仲間や先輩とともにいる日々だったが、その中で得たものも大きかった。
まずは忍耐力。厳しい環境に身を置いたからこそ、その後の社会人生活で「苦しいと思ったことはほぼありません」と言い切ることができる。また、寮生活では厳しい上下関係が当然のように存在し、その理不尽さから逃れるために、人を見る目を鍛えることが求められた。
「色んな人がいましたね。いつも先輩の地雷を踏む人、逆に好かれる人など。人間観察を通じ学んだことは、その後の人生に大いに役立っています」。
人生が大きく動き出したのは大学卒業後。その後の人生にも良い意味での“腐れ縁”として師事することとなった柔道の先輩から誘いを受け、大手パチスロメーカーに営業として入社したのだ。時は1995年、齋藤社長の業界人生がここから幕を開けた。
初めて担当したのは信越エリア。その後、関西エリアの係長、中四国エリアの営業所長を歴任。その道のりは決して平坦ではなかった。
当時のメーカー営業マンの常識は、今とは少し異なっていた。齋藤社長も顧客ホールに自分を売り込むため、派手なピンクのスーツを着て訪問することもあった。今では考えられないその姿も、当時は特に珍しいことではなかったという。
時には幸運にも恵まれた。駆け出しの頃、パチスロ市場で絶大な人気を誇っていたのが某カ○ル系の機種。しかし、担当エリアの長野県では諸事情により撤去されるという事態が起きた。その結果、所属メーカーの某コン○ル系の機種に注文が殺到。自分の努力だけでなく、運も味方につけたことで大きな成果を上げた瞬間だった。
しかし、良いことばかりではなかった。関西エリアを担当していた際には、和歌山県のホールに新台を提案したところ、「もし結果がダメなら次の新台で補填する」という一筆を書かされてしまう。軽い気持ちで書いたその約束が、後に大きな問題となった。「ダメだったので責任を取れ」という強いクレームが入ったのだ。その「ダメ」の基準もホール側の主観に過ぎず、通常では考えられない補償を求められる状況に追い込まれた。
営業所の責任者や社長に助けを求め、最終的には上司が責任を肩代わりしてくれたことで事なきを得たが、上司や社長の支えには今も深い感謝を抱いていると振り返る。
「あの時の経験がなければ、ここまで人の大切さを理解することはできなかったでしょう」。
時に周りに助けられ、時に周りと苦楽を分かち合いながら、冒頭の「人と人のつながり」という信条を深く刻み込んでいった。
卵の殻から生まれたエコペーパー『CaMISHELL』。産業廃棄物である卵の殻を再利用することで、パルプの使用量を抑制する。名刺や封筒、包装紙など幅広い用途に応用可能。SDGsに取組む多くの企業や団体を中心に採用が拡がっている。
災害時の電源問題を解決するために開発された防災非常用電源『BPS』。同製品はモバイル機器に特化した大容量蓄電池で90~100台分ものスマホのフル充電が可能だ。ホールが地域の防災拠点としての役割が期待される昨今、非常に効果的なツールと言える。導入に当たっては補助金制度の活用も可能だ。
大手メーカー退職後は挑戦の連続だった。複数のパチスロ関連企業を渡り歩き、経営や営業(代理店管理)などでその経験を活かし続けた。さらには、オンラインでパチスロ実機を遊技するサービスーー現在流行しているオンラインクレーンゲームのパチスロ版といえるプロジェクトの立ち上げにも関わり、業界内外から高い注目を集めた。
そして2023年、50歳を迎えたことを機に、新たな一歩を踏み出す。ともに半世紀を生きた同級生の仲間たちと㈱ファイブゼロを設立し、代表取締役に就任した。主にコスト削減の提案を通じてホール経営を支える商材(※上記の画像参照)を提供するという新たなミッションに取り組む。
「培った経験や人脈という無形の財産を有形にし、業界に恩返しができればと思います。ホール企業にはまだコスト削減の余地があります。そこに寄与する提案を続けていきたいと考えています」。
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