マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2025/01/29

日工組の盧副理事長。
パチンコ機メーカーの団体である日本遊技機工業組合の盧昇副理事長は1月28日に開催されたパチンコ・パチスロ産業賀詞交歓会の中で、今年の7月7日にラッキートリガー機のゲーム性を拡充した新基準機「ラッキートリガー3.0プラス」を大々的にプロデュースしていくことを明らかにした。
挨拶の中で盧副理事長は2024年の日工組の取組みとして、「新たな遊びを創出すべく、ラッキートリガー機を送り出すことができ、新たな遊びをファンの方々に感じていただける、またホール事業者の方には新たなゲーム性、ビジネスを感じていただける1年になったと思っている」とこの1年を回顧した。
その上で、「しかし、まだまだパチンコが明るくなったとはいいがたい。そこで2025年、令和7年においても新たなゲーム性の拡充を図り、今年はラッキートリガー3.0プラスと銘打って、さらにゲーム性を拡充した内容をリリースする予定。なおかつ、今年は令和7年7月7日という7揃いの縁起の良い日を控えている。これにあわせて新基準機を大々的にプロデュースしていく」と述べ、「今年こそパチンコ復活の年にしたいと日工組メーカー一同、心に期している」と決意を示した。
ボーナストリガー機の登場は新年度以降
賀詞交歓会ではその他、パチスロ機メーカー団体の日本電動式遊技機工業協同組合の小林友也理事長も挨拶。
昨年8月の解釈基準の改正により、ボーナストリガー機(BT機)の開発が可能になったことを触れ、「これによりスリープユーザー、ノンユーザーでも遊技しやすい射幸性に頼らないゲーム性に富んだパチスロの提供が可能になった。BT機は昨年11月から各メーカーが型式試験申請を開始し、新年度以降、市場投入ができるよう各メーカーが鋭意努力をしている」とBT機の開発状況を報告した。

日電協の小林理事長。
Copyright © 2025グリーンべると(パチンコ・パチスロ業界メディア)All Rights Reserved.
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
京一、1,000台超のパチンコ店2店舗を閉店 クレーンゲーム専門店へ
松原興産が大阪府内で運営する《キョーイチミナミ店》(大阪市中央区)と《京一高槻店》(高槻市)が、9月23日の営業をもって閉店する。両店はいずれも設置台数1,000台を超える大型パチンコ店で、閉店後はクレーンゲーム専門店へ業態転換する予定だ。 《キョーイチミナミ店》は、大阪・難波千日前に立地。なんばグ
2026-09-14
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01