マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2026/09/07
MIRAIぱちんこ産業連盟は8月27日から28日にかけて、北海道札幌市の定山渓温泉「定山渓万世閣ミリオーネ」において「MIRAI夏季合宿2026」を開催した。
今回の合宿は「新規顧客の獲得、特に若年層ユーザーを増やすために、自社・自店はどのような取組みを行うべきか」をメインテーマに設定。会場には会員企業をはじめ、日工組や日電協、全日本学生遊技連盟の学生らがゲストとして参加し、総勢137名が立場を越えて業界の未来を見据えた討議を展開した。
合宿では参加者が全12グループに分かれ、若年層が親しみやすく安心して来店できるためのアイデアについて2日間にわたり討論を重ねた。最終日のプレゼンテーションでは、エンタメ性の向上や身近なつながりの活用、初心者向けの体験設計など、多角的な提案が相次いだ。その後の評価ディスカッションでは各団体の代表者らが登壇し、提案の可能性や今後の展開について意見交換を行った。今回出された課題認識や提案については、今後同連盟の委員会や部会等で検討を進めていく方針だ。
また、初日となる8月27日には同会場において8月度理事会も開催され、理事21名と監事2名が出席した。冒頭金光淳用代表理事は、「社会で不測の事態や困難が発生した際に迅速に行動を起こし、復興支援に手を差し伸べることは、『社会に必要とされる、パチンコがあって良かった』と認めていただくための具体的な行動そのもの」と語り、ボランティア活動や支援募金への協力を呼びかけた。
理事会では、熊本地震に伴う熊本県災害復興支援ボランティア活動の実施計画が審議され、全員一致で可決承認された。派遣は第1陣が9月27日から30日、第2陣が9月30日から10月3日の日程で組まれ、各陣最大22名を募集する。会員企業への支援募金もあわせて実施し、四国・九州地方ブロック長の平岡聖教副代表理事を中心に推進していくとした。
また、ホール関係4団体における依存問題対策費用の負担金割合については、今年度も店舗数比率に基づいて決定する方針が確認され、詳細は次月以降も継続して審議される。このほか、パチンコ・パチスロ社会貢献機構への今年度分の寄付や、10月27日から実施予定であるリカバリーサポート・ネットワークへの定期訪問に30名が申し込んでいる状況が報告されるなどした。
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マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
全国94名が受験した「第21回P能検」、トップは平均71.2点のセントラルグループ
エンタテインメントビジネス総合研究所(東京都台東区、藤田宏社長)はこの度、昨年9月中旬から本年7月末まで実施した第21回「パチンコ店舗管理者実務能力検定試験(P能検)」の成績優秀企業・成績優秀者(表彰対象は昨年11月末まで)を発表した。 成績優秀企業(5名以上受験した企業のうち、企業内上位5位の平
2026-08-27
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
『Lパチスロ 喰霊-零-Re』好調稼働で再販決定、10月4日納品予定
オーイズミはこのほど、スマスロ『Lパチスロ 喰霊-零-Re』(オーイズミラボ)の好調な稼働を受けて再販することを決定。10月4日納品予定で、最大500台の限定販売となる。 同機は、人気アニメ「喰霊-零-」をモチーフにしたパチスロ機。初代『パチスロ喰霊-零-』のゲーム性を継承・進化させ、同社が展開す
2026-09-01
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01