マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2020/01/30
神奈川県横浜市にIRの実現を目指す[横浜]統合型リゾート産業展実行委員会は1月29日〜30日、パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)で「第1回横浜 統合型リゾート産業展」を開催。IR誘致に向けた気運づくりを両日展開した。
10時開場に際し、オープニングセレモニーでは、24社・団体がテープカットを行った。主催者を代表し、堀正人実行委員長は、「この展示会は在横浜の13の経済団体で構成されるIR横浜推進協議会との共催のもと、6社のIRオペレーター企業の全面的な協力をいただき開催の運びとなりました。日本は観光先進国を目指す中、日本にIRという産業が誕生する事になります。そのIR産業を創造支援・持続的な成長を支えるビジネスプラットホームになるのが本展です。横浜IRでは、3世代の親子が安心して楽しめる場所を目指しています。いわば未来型の横浜らしい成長型のIRです。本展示会では、IRをゲーミング(カジノ)という先入観を払拭していただき、正しいIRをPRできる機会にしたい」と開催趣旨を述べた。また、川本守彦代表幹事(IR横浜推進協議会)からは、「IRへのきちんとした認識・認知、IRが横浜にどういった影響を与えるのか、機運醸成が図れるようにしたい」と述べ、横浜IRスタートにしていきたいと共催の意義を伝えた。
「第1回横浜 統合型リゾート産業展」に協賛したIR事業者は6社。①メルコリゾーツ&エンタテイメントジャパン②ウィン・デベロップメント③セガサミーホールディングス④ゲンティン・シンガポール⑤ギャラクシー・エンターテインメント・ジャパン⑥ラスベガス・サンズ
その他、統合型リゾートに関連する企業40社が出展した。大林組、鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店などの大手ゼネコン。東芝、日本電気、パナソニック、富士通、三菱電機など大手総合電機メーカーが様々な提案企画を打ち出していた。今回の出展傾向で、「統合型リゾート」というテーマに特化した印象で、エンジン施設として位置付けられるカジノ関連について、ゲーミング機器等の展示は皆無だった。
賑わう会場内

関係者によるテープカットにより開幕

開場とともに多数の来場者が入場した
セミナー会場は満席の状態となった
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
京一、1,000台超のパチンコ店2店舗を閉店 クレーンゲーム専門店へ
松原興産が大阪府内で運営する《キョーイチミナミ店》(大阪市中央区)と《京一高槻店》(高槻市)が、9月23日の営業をもって閉店する。両店はいずれも設置台数1,000台を超える大型パチンコ店で、閉店後はクレーンゲーム専門店へ業態転換する予定だ。 《キョーイチミナミ店》は、大阪・難波千日前に立地。なんばグ
2026-09-14
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01