マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2020/04/04
東京都の外出自粛を受けて、都内では週末(4月4日、5日)に臨時休業をするホールが全体の約3分の1となる250店舗規模になっている。
既報の臨時休業店舗は、マルハン(16店舗)、ダイナム(10店舗)、楽園(4店舗)、エスパス日拓(12店舗)、キコーナ(4店舗)、メッセ(10店舗)、ピーアーク(12店舗)、ニラク(9店舗)、安田屋(13店舗)、秋葉原アイランド、SAP(6店舗)、マタハリー(8店舗)、エクスアリーナ東京、ガイア(25店舗)。
新たにわかったのは、アクセス竹の塚店、アルファファイブ田町店、ARROW池上店、イーグルR-1 浅草店、ウエスタン国領店、WIN Bellグループ(3店舗)、エクサ、MGM綾瀬西口店、エスタディオ新橋店、芝浦エイト、平和島エイト、オアシス蒲田店、大井ニュー東京グループ(3店舗)、オゼック(5店舗)、大山オーシャン、パーラー凱旋門蒲田店、カレイド新宿店、金龍蒲田店、金時(3店舗)、京浜ホール大森南店、グラン羽田店、グランポート青物横丁店、グリーンピース新宿本店、コンサートホール(7店舗)、ザ・チャンス花小金井店、SANSA西葛西、シード上板橋店、ジャパンニューアルファ池袋店、巣鴨会館、スパークル、スパークルII、スパークル亀戸店、スロットキング(2店舗)、スロットスタジアムフォーション、スーパーハリウッド品川店、パチンコセブン東府中店、ダイヤモンド、ダイヤモンド タワー館、CHIKASAKU 、調布センター、つつじヶ丘ワールド、パールショップともえ町田609、ニュー太平巣鴨店、テゾーロ蒲田店、D-Station(2店舗)、TOP、MAXSLOT ZAP、成増会館、成増会館スロット館、成増会館III 、弘城(3店舗)、日の出会館、PSフィールド、フルハウス(2店舗)、プローバお花茶屋店、スロットスタジアムフォーション池袋店、BIGディッパー(3店舗)、ヒノマル荻窪店、BIG PANDORA 浅草店 本館、PANDORA町田店、プリマクラブ、PRESAS 、ベガスベガス(2店舗)、ベルシティ雑色店、MAX1、みとや神田北口店、みとや大森町店、みとや新三河島店、マツヤ本店、麻布ニューマツヤ、MATSUYA SLOT ZONE、マルキン武蔵小金井店、マイニチWOW’N、国分寺モナコ、ミリオン(10店舗)、ゆたか(2店舗)、22世紀(2店舗)、123篠崎店、123N東雲店など。
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
京一、1,000台超のパチンコ店2店舗を閉店 クレーンゲーム専門店へ
松原興産が大阪府内で運営する《キョーイチミナミ店》(大阪市中央区)と《京一高槻店》(高槻市)が、9月23日の営業をもって閉店する。両店はいずれも設置台数1,000台を超える大型パチンコ店で、閉店後はクレーンゲーム専門店へ業態転換する予定だ。 《キョーイチミナミ店》は、大阪・難波千日前に立地。なんばグ
2026-09-14
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01