マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2020/05/22
一般社団法人 遊技機リサイクル協会(江川明裕代表理事・写真)は、第14回定時社員総会(5月18日予定)を延期した。緊急事態宣言の延長による対応で、今後、理事・監事の少人数での実施を予定している。すでに理事会承認している「第14期」事業報告等について、同協会は、このほど公表した。
事業報告の概況において、使用済み遊技機の回収については、新規則機の新台販売台数が伸びず、結果、排出台自体は少なく推移。今後は、残る経過措置に伴い撤去に向けて相応の台数の排出が見込まれ、回収及び解体対応が注視されているとした。
解体後に発生する非鉄・樹脂等の素材の市場価格では、長期化する米中貿易摩擦の影響の中、持ち直しの基調は見られていない状況。特に世界一の資源需要国・中国の輸入規制の強化、東南アジア各国でも受け入れ規制の広がりなど、行き場のなくなった雑品プラの問題は、環境にとどまらず経済への影響にも懸念される状況にあるとした。
同協会のリサイクル業者(指定業者)による「障がい者雇用」「障がい者自立支援施設」の活用・支援においては、解体部材量の安定確保が難しく、支援が続けられない事業所もあり、支援のあり方を模索している。
■令和元年度中の新規組合(遊協)は、山口、広島、島根、鳥取、旭川、北見の参加があり、1都30県5方面となった。新規メーカーは、パチンコ1社(JFJ)、パチスロ8社(山佐、ロデオ、サンセイアールアンドディ、JFJ、コナミアミューズメント、KPE、銀座、タイヨーエレック)が参加し、パチンコ30社、パチスロ24社となった。同協会の令和元年度の回収台数は、パチンコ(本体、盤、枠)10万3968台(対前年比20.67%減)、パチスロ8万5459台(対前年比36.79%増)。
■令和2年度の事業計画では、循環型経済社会の実現を目指して環境保全に寄与し、社会的責任を全うするため、遊技機の部材の再利用の促進及び排出台の適正処理の推進を行う事を事業運営の基本方針とした。その具現化に向け①パーツリサイクルの促進②障がい者自立支援及び高齢者雇用の支援③排出部材・部品の利用促進及び商品開発の三本柱で促進する。
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
京一、1,000台超のパチンコ店2店舗を閉店 クレーンゲーム専門店へ
松原興産が大阪府内で運営する《キョーイチミナミ店》(大阪市中央区)と《京一高槻店》(高槻市)が、9月23日の営業をもって閉店する。両店はいずれも設置台数1,000台を超える大型パチンコ店で、閉店後はクレーンゲーム専門店へ業態転換する予定だ。 《キョーイチミナミ店》は、大阪・難波千日前に立地。なんばグ
2026-09-14
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01