マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2021/12/15
一般社団法人 日本遊技関連事業協会(西村拓郎会長)九州支部(新冨雅哉支部長)は11月25日、「パチンコ店における地域防災に関する勉強会」をオンライン併用で開催し、44名が参加した。講師として、福岡県警察本部警備部警備課の相川大樹警部、(株)ダイナム・リスク管理部管理業務担当マネジャーの須藤暁氏の二人を招いた。
これは、九州支部の「パチンコ防災推進部会」(山田篤部会長)が中心となり地域防災に関する勉強会を主催したもの。山田部会長は、「毎年のように全国各地で災害が発生しており、災害発生時には、防災の事を考えなければならないと思う。実際には、日々の業務に追われ防災対策ができていないというのが現状です。この度、日遊協九州支部で、パチンコ防災推進部会を設立したので、この部会で防災対策を考えていきたい」と活動動機を説明した。また新冨支部長は、「パチンコ産業を取り巻く様々な環境がある中で日遊協西村会長の『パチンコ産業のあるべき姿』に進んでいくとの考えを推進すべく、立ち上げた。『パチンコ店が地域にあって良かったね』といっていただける事は、私達パチンコ産業のあるべき姿だと思う」と設立意義を掲げた。
最初に、相川講師は「災害の現状及び地域防災について」講演。近年は、毎年自然災害が発生しており、企業による組織的な応急活動は被害拡大防止には大きな力を発揮する。企業の防災対策が重要である旨、地域と一体となった防災対策の必要性を強調した。続いてダイナムの須藤講師は「多発する自然災害に対する対応について」講演。全国に約400店舗の店舗展開しているダイナムが地域と寄り添う取り組みの一環として防災対策の重要性を掲げた。事業継続(BCP)の基本方針は「人命を守ること」「事業を継続させること」であり、そのための危機管理体制や初動対応フォロー、情報収集方法についてホールとしてできる防災への具体的な説明を行った。
講演終了後、新冨支部長は、「災害は必ずやってくる。待ってはくれない。各企業がきちんと防災対策できるように勉強会を重ねていきたいと考えているので、今後も参加してほしい」と謝意を述べた。今後は順次、部会員を募集し、会を拡大していきたい意向としている。
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
プローバグループ、暴力追放広島県民会議へ寄付
公益財団法人暴力追放広島県民会議の林俊晴専務理事(右)に目録を渡すプローバホールディングス総務部の小西将人次長。 広島県を中心にパチンコ店やゲームセンター、フィットネス等を展開するプローバグループは8月31日、公益財団法人暴力追放広島県民会議へ寄付金を贈呈した。 同会議は、暴力団追放活動を通じて暴力
2026-09-09