マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコ・パチスロ業界ニュース
2022/05/20
全日本遊技産業政治連盟(阿部恭久会長)は5月18日、一般社団法人MIRAIぱちんこ産業連盟(東野昌一代表理事)の総会後における記念セミナーの席において、同日放送のあったフジテレビの情報番組「めざまし8」に対して、業界挙げて抗議する姿勢で準備をしていると話していた。
阿部会長(全日遊連・理事長)は、「今朝、事実誤認の報道がありました。マスコミには、まだまだ悪意ある報道があります。こうした内容を無くし、業界に関わっている多くの人たちが胸を張っていけるような環境を作る事。これは業界をまとめている我々の責務と考えています」と強い口調で述べた。続く、西村拓郎副会長(日遊協・会長)からも、パチンコに対するマイナスイメージで長年苦しめられてきたが、そろそろ変えなければいけない時として、今回の報道は、「本人がネットカジノに使ったと供述しているのに、番組ではパチンコ店で使ったとの偏向報道でした。すぐに抗議文書を作成し、当該放送局宛、準備しています」と毅然とした姿勢でいると述べた。
当該番組では、山口県阿武町が新型コロナウイルス対策の臨時特別給付金計4630万円を誤って町内の男性(24)に振り込み、返還を求めている問題で、男性が「金は海外のインターネットカジノ数社で全部使った」と説明している事について言及。男性の代理人弁護士は16日の記者会見で、男性が振込金を使ってしまい、返還が困難な状況だと明らかにしていた。ところが、番組では、男性の知人の証言「休日はパチンコに行っていると話していた」と紹介。同じくパチンコ店で男性とみられる人物と会話した女性が「財布に100万円近いお金が入っていて、えらい(お金を)持ってるから何しているのと言ったら黙ってた」など、独自取材として付け加えた。
ところが翌19日の番組では、18日に放送した内容に誤りがあったことを認め、番組内で謝罪した。「昨日の放送で『誤送金を受けた24歳の男性とみられる人物が、100万円近い現金を持ってパチンコ店を訪れた』とお伝えしましたが、容疑者の民事事件の代理人弁護士によると、容疑者は『100万円を持ってパチンコに行った覚えはない』と話しているという事です。お詫びして訂正いたします」とした。MCの谷原章介氏は、「これからも改めて、より正確に丁寧に取材をして、みなさまにお届けしていきたいと思っております。申し訳ありませんでした」と謝罪した。
マース、業界初の『カードレスシステム』など注目製品をお披露目
業界初の『カードレスシステム』とスマホアプリ『マースプレイ』を発表。 マースエンジニアリングは9月3日と4日、東京・新宿区の同社本社ショールームで新製品の内覧会を開催した。業界初の『カードレスシステム』を中心に、次世代のホール営業を支える各種ソリューションを提案した。9月10日と11日には大阪会場(
2026-09-04
パチンコをもっと分かりやすく、日工組が「4カテゴリ」を発表
日工組ならびに日電協は9月8日、都内で「パチンコ・パチスロ プレスカンファレンス」を開催した。カンファレンスでは、パチンコの新たな区分となる「4カテゴリ」についての説明がなされた。 「4カテゴリ」は、複雑化する遊技機のゲーム性を整理し、出玉性能に応じて「Lv.1」~「Lv.4」の4段階に分類するも
2026-09-08
遊技産業健全化推進機構、「ガイドライン遵守確認」後の対応方針を発表 違反店舗へは「是正要望書」を送付、1年以内の再調査も
遊技産業健全化推進機構は9月1日、今年4月1日から開始した「ガイドライン遵守確認」の実施後における具体的な対応と、広告宣伝検討会(以下、検討会)からの情報提供に基づく運用方針を発表した。 発表によると、遵守確認の際に撮影された店内掲示物のうち、ガイドラインへの抵触が疑われる事例については検討会へ情報
2026-09-01
東京・亀有駅前のパチンコ店「アクセル亀有支店」経営会社が破産 負債約4億円、2月に事業停止
東京都荒川区のパチンコホール運営会社、株式会社アクセルが8月5日、東京地方裁判所から破産手続き開始決定を受けた。東京商工リサーチ(TSR)によると、負債総額は約4億円。 同社は2000年に設立され、JR亀有駅北口から徒歩1分以内という好立地で「アクセル亀有支店」を運営していた。同店はパチンコ178台
2026-09-01
プローバグループ、暴力追放広島県民会議へ寄付
公益財団法人暴力追放広島県民会議の林俊晴専務理事(右)に目録を渡すプローバホールディングス総務部の小西将人次長。 広島県を中心にパチンコ店やゲームセンター、フィットネス等を展開するプローバグループは8月31日、公益財団法人暴力追放広島県民会議へ寄付金を贈呈した。 同会議は、暴力団追放活動を通じて暴力
2026-09-09